2021年5月19日、ビットコイン市場が暴落しました。これまでのバブル市場で一時ビットコインの価格は約65,000ドル（約7,000,000万円）を更新しましたが、そこから下落し30,000ドルに迫りました。
CoinMarketCapよりキャプション：ビットコイン価格の推移。2021年4月に最高値700万円を更新したあと、5月に暴落し380万円をタッチした。
仮想通貨市場の価格およそ半分以上の仮想通貨銘柄が下落水準となりました。本記事では、「なぜ、2021年の仮想通貨バブルは崩壊したのか？」の理由やその背景をまとめていきます。
本記事の内容
- 2021年仮想通貨バブルが崩壊した背景
- 仮想通貨バブル崩壊の理由の分析
- 今回のバブルを活かすためには
- 仮想通貨バブル崩壊後の方向性
以上のような流れで、まとめていきます。
本記事のオーサー
2021年仮想通貨バブルが崩壊した背景とは
バブル崩壊の背景
これらのニュースが2021年4月、5月に出たことがきっかけとなったと言われています。
ビットコインに関する政府の規制関連ニュースについては、コインテレグラフでまとまっています。こちらも参考にしてみてください。https://jp.cointelegraph.com/tags/bitcoin-regulation
仮想通貨バブル崩壊の理由の分析
イーサリアムの共同創設者のヴィタリク・ブテリンさんは、2021年5月に行われたCNNの取材で、仮想通貨市場がバブル状態にあることを指摘していました。
The crypto crash of the past few days has shocked investors around the world.
Vitalik Buterin isn't among them — even though the meltdown wiped out a huge chunk of his personal wealth. https://t.co/TkPlysfuNo pic.twitter.com/yuxxsPrsLB
— CNN (@CNN) May 20, 2021
2020年10月頃から続いた仮想通貨市場の価格上昇を俯瞰しつつ、テスラ社のイーロンマスクさんのツイートで一喜一憂するなど、上昇と下降の幅が著しい状態が続いていました。
バブルが崩壊する理由については、「バブルが最終的に終わる理由は、技術の普及が進んでいないことを明確にするような出来事が起きるからだ」と発言しています。
現在、2018年の最初のバブル崩壊の時には話題が少なかった「NFT」の登場もあり、スマートコントラクトを利用した技術の可能性を活かすインフラがある、という違いがあります。
今回のバブルは何度も起こるバブル崩壊のほんの１コマなのかも知れません。
今回のバブルを活かすためには
今回のバブル崩壊ムードを次に活かすことを精算しておくべきですよね。どんなことが必要か整理していきましょう。
整理ポイント
- 仮想通貨のボラティリティの高さ
- ストップロス注文やリミット注文を利用する
- 長期投資的なレンディングなどの活用
- ステーブルコインへの変換で下落の回避
仮想通貨は24時間値動きがあり、まだまだニュースに振り回されている現状があります。技術的に実現できる将来的なインフラといった基盤となる技術を有していることを認識しておくことが必要でしょう。
単なる投資商品として仮想通貨を見ていると急な値下がりに一喜一憂してしまい、損切りのタイミングを誤ってしまうことが起きやすいかもしれません。
具体的なテクニカル分析などは、有料の分析レポートで情報収集していくのもありですが、無料の記事でも十分ニュースを追うことはできます。まずは、取引所や個人ブログをブックマークしておくことをおすすめします。
この点をおさえつつ運用していくことが必要だと思います。参考記事はこちらです。
仮想通貨バブル崩壊後の方向性
2018年のバブル崩壊の時の理由は、大きくふたつあると言われています。
- ①2017年12月に先物取引がスタートした
- ②中国と韓国が仮想通貨の取締強化に乗り出した
今回のバブル崩壊も前回と比較すると「規制」という共通点がありました。
当時の記事の中では、仮想通貨が普通の決済に広がったり、銀行や企業が発行する仮想通貨が生まれ、仮想通貨の需要が増加すると予測されていました。
実際、クレジットカード大手のVisaが米ドルのステーブルコイン「USDC」で決済可能にするという発表が2021年3月にありました。
イーサリアムを活用したスマートコントラクトにより実現できることを拡大することは、中央集権的な企業の活動とは相容れない部分が多いですが、利用機会が増えるというのはユーザーにとってメリットでしょう。
2021年仮想通貨バブル崩壊の理由：まとめ
ビットコインについては、マイニングの電力消費量が膨大にかかり環境負荷が大きいといった批判があります。
実際、テスラ社がビットコイン決済を停止したのも環境に配慮したものだと表明されていました。
Tesla & Bitcoin pic.twitter.com/YSswJmVZhP
— Elon Musk (@elonmusk) May 12, 2021
オランダの経済学者であるAlex de Vries氏はビットコインが年間で78TWhの電力を消費すると指摘し、南米チリの年間消費電力20TWhを大きく上回ると説明。また英ケンブリッジ大学の分析ではビットコインの年間消費電力だとする121Twh結果も紹介されたりしています。
上記のサイトでは世界中にいるマイナーがどこにおり、どれくらいの電力を消費しているかを可視化しています。2021年4月までで60％以上を中国国内が占めています。電気料金の安さや土地代の安さなどがその理由だそうですが、中国政府が規制に踏み入るきっかけともなっています。
日本の仮想通貨規制について
金融庁は28日、日本国居住者を相手方として、無登録で暗号資産交換業を行う者として海外業者「Bybit Fintech Limited」に対し警告をだしました。
日本銀行がDeFiについて研究したレポートもあります。
概要としては以下のとおりです。
- パブリックブロックチェーンに構築された分散型金融（DeFi）は、自律的に運営され金融サービスを提供している
- 利用者の急増とともにリスクや課題が指摘されている
- 遵守すべきルールやステークホルダーとの協議により実効性のあるガバナンスを模索すべき
- 暗号資産市場のイノベーションとリスクの両面を把握して動向に注意する
▼仮想通貨の実際にあったリスクや脅威についてこちらの記事で紹介しておきました。
【初心者必見】仮想通貨投資で詐欺から身を守る方法【PancakeSwap DNSハイジャック事件まとめ】
日本の仮想通貨の規制については今後もニュースになると思います。ニュースサイトをチェックしていくようにするのがおすすめです。Twitterでは日本と海外のトレンドを共有しています。興味のある方はぜひ、フォローお願いいたします！
【ブログ更新】
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自動複利のメリットだけでなく、デメリットも把握して利用していきましょう😌
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https://t.co/5HShQorYx3— ローレンス🗼｜仮想通貨とブロックチェーン (@LawrenceTokyo) May 3, 2021
