【初心者でもわかる】はじめてのブロックチェーンと分散型ネットワークのメリット

仮想通貨がブームになっているみたいだけど、ブロックチェーンって難しそうだし、よくわからないからとっつきにくい。安心して利用できる技術とはきいたけど、具体的な情報やメリットなどを解説してほしいな…

こうした疑問にお答えしていきます。

この記事は、会社員として働きつつ副業で仮想通貨について独学し運用を始め、毎月黒字収益を生み出すことができている経験をもとに、情報を体型的にまとめました。

こちらの記事の内容

将来の技術として注目されている「ブロックチェーン」のキホンがざっくりと理解できます。
専門的な言葉は使っていないので、まったくの仮想通貨未経験や初心者でも理解できるようにしています。
仮想通貨の技術を理解していく上での必要な「ブロックチェーン」の技術が実際に使われる具体例を知ることができます。

みんなはじめは仮想通貨初心者でした

とはいえ、最初はみんな初心者で、実際にぼくもそうでした。仮想通貨の運用を知ったきっかけは、イケハヤさんの仮想通貨Defiメルマガに登録したことです。

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それでは、仮想通貨を理解していく上での必須知識の「ブロックチェーン」についてお伝えしますね。

ブロックチェーンの分散型（非中央集権）とは

分散型ってどんなもの？という、いきなりむずかしい言葉が出てきてしまっていますが、具体例をみていきましょう。

Twitter社は中央集権型のサービス

Twitter社はTwitterを運用して、広告費などを収益源として稼働しています。

Twitterにはたくさんの個人情報が登録されていて、その個人情報自体が価値になるほどの大量の顧客情報になります。

悪意のある第三者がこの情報を盗もうとすると、Twitter社のサーバーをハッキングして情報を盗もうとするわけですよね。

つまり、この状態は分散型（非分散型）と対比して「中央集権型」という状態を指しています。

分散型（非中央集権型）ってどのようなサービス？

分散型（非中央集権型）というのは、サービスを管理する主体が存在せず、運営元がいない状態を指しています。

つまり、Twitterの例でいうと、Twitter社が管理していないTwitterということになります。

そこで疑問に感じるのは、「管理者がいないサービスだと、無法地帯になってしまうのでは？」ということだと思います。

こうした疑問を解決することができる技術、それが「ブロックチェーン」という技術なのです。

ブロックチェーンの技術的な説明はあえて省略します。こちらの記事は、ざっくりブロックチェーンの概要を理解して、ミライの方向性を考えていくきっかけを目指していきますね。

技術的なことをわかりやすく解説した記事はこちらです。

https://ferret-plus.com/7706#:~:text=「ブロックチェーン」とは、,が「ブロックチェーン」です。

ブロックチェーンによる分散化のメリット

ブロックチェーン技術を応用すれば、Twitter社が管理しないTwitterは不可能でなくなります。それでは、ブロックチェーンのメリットを以下ににまとめていきますね。

ブロックチェーンのメリット

中央サーバーの管理リスクが存在しない（セキュリティアップ）

個人情報を抜き取られるリスクが減少する

管理体制の人件費、労働量を減らせる

情報を一方的に改竄できない

こうしたメリットがあります。

でも、なんでこんなメリットがあるから今の体制を変えないといけない話になるの？という疑問もあるかと思います。Twitter社が関わった「あるニュース」を題材に考えていきましょう。

分散化が必要なことが明らかとなった「アメリカ大統領米国議会議事堂騒動事件」

2020年1月に、米国トランプ元大統領が大統領選挙のバイデン政権側の選挙不正があったとして、大統領選任手続きを行う議事堂に支持者をSNSを利用して押し寄せさせたという事件がおきました。

（英語の記事です）

https://techcrunch.com/2021/01/08/trump-banned-from-twitter/

この事件を受け、Twitter社はトランプ元大統領のTwitterアカウントを永久停止処分としました。

しかし、ここで問題がおきました。こうした事件の広がりを防ぐためにTwitterはアカウント停止処分を行ったのに、Twitter社を含めSNSプラットフォームを運営する企業（フェイスブックを含む）の株価が合計512億ドルも下がったのです。

https://www.businessinsider.jp/post-227904

問題を整理すると、

この事件の問題点

問題①：SNSを利用した悪用・誹謗中傷行為に対してプラットフォーム側が取れる行動は限定的
問題②：著名人をアカウント停止することはSNSプラットフォームとしてやりたくない（広告収入が減るので）が社会的意義やポリシーにのっとりせざるをえない
問題③：実際にアカウント停止処分を行えば、株価が急落して巨大な損失をこうむる
問題④：インターネットの自由な発言や理想を壊しかねない状態
問題⑤：個人や組織に制御されないインターネット技術を利用したビットコインなどの仮想通貨を可能にしている技術により分散型による新しい環境を整備してSNSもその一部とする必要がある

こうした、中央集権的なTwitterの運営方法にはこうした構造上の問題があることがわかってきたのです。

そこで、TwitterのCEOのジャック・ドーシーさんは、こうした問題を対処するために「分散型技術」を活用したSNSの在り方を開発するグループに投資することを決定しました。

https://www.coindeskjapan.com/31103/

ジャック・ドーシーさん本人はスレッドツイートによりこの事件の経緯やこれからの行動について連投ツイートしています。上記の問題点は以下の文章をもとにまとめました。

I do not celebrate or feel pride in our having to ban @realDonaldTrump from Twitter, or how we got here. After a clear warning we’d take this action, we made a decision with the best information we had based on threats to physical safety both on and off Twitter. Was this correct?

— jack (@jack) January 14, 2021